初期設定・新規構築でカスタマイズすべきShopify通知メール3選
長野県佐久市のShopifyパートナー、株式会社ローカルコマース代表取締役の呉です。 Shopifyでストアを立ち上げると、注文や配送のタイミングで、お客様へ自動でメールが送信されます。いわゆる「通知メール」です。 初期設定のままでも問題なく機能します。注文番号や商品名、金額などはきちんと自動で入っており、困ることはありません。 ただ、デフォルトのままだと、どうしても「テンプレート感」が出てしまい、ブランドの世界観やトーンが伝わりにくいのも事実です。お客様が必ず目にするメールだからこそ、ここを整えるだけで印象がぐっと変わると考えています。 今回は、数ある通知メールの中でも特にカスタマイズの優先度が高い3つに絞ってご紹介します。 編集時の注意点 まず最初に注意点からです。今回ご紹介する3つの通知メールの内容を編集(カスタマイズ)する方法は、HTML、CSS、Liquidなどの「ソースコード」を扱います。 特にLiquid(注文番号などを差し込むための変数)によって注文や配送情報を取得、表示するため、こうした仕様になっています。 操作を間違えると、メールのレイアウトが崩れたり、注文番号や金額といった大事な情報が表示されなくなったりすることがあります。編集する前に、必ず元のコードをコピーして別の場所(メモ帳やドキュメントなど)に保存しておくことをおすすめします。バックアップさえあれば、おかしくなってもすぐ元に戻せます。 ※Shopify管理画面の中でバックアップやバージョン管理はできません それでは、重要な3つのメールを見ていきます。 管理画面内の場所 「設定」→「通知」→「お客様への通知」に様々なメールがあります。たくさんありますが、運営方法によっては使用しないものもあるため、今回ご紹介の3つをしっかりご確認いただければ大丈夫です。 1. 注文の確認(注文完了メール) お客様が商品を購入し、注文完了画面が表示された後に送られるメールです。 お客様が「ちゃんと注文できたかな」と気にしているタイミングで届くため、ほぼ確実に開かれるでしょう。開封率がとても高い、貴重な接点だと考えています。だからこそ、ただ事務的に注文内容を伝えるだけではもったいないです。 デフォルトはとても簡素 上記はデフォルトの内容です。見ての通り非常に簡素です。運営できなくありませんが、特にブランド公式ストアを運営している場合には、せっかく購入してもらったのに、そっけない印象を持たれてしまいます。 カスタマイズのアイデア お客様も楽しみに開くメールですので、「見て終わり」ではなく「何らかのアクションを求める」ところまで設計できると理想的です。以下のような対応(設定)がオススメです。 ブランドのロゴを入れる 感謝の言葉を自分たちの言葉で お届けまでの目安を記載 使い方などコンテンツがあれば、そのページへの導線 LINEやメールマガジン登録の導線 会員登録の導線 カスタマイズ画面 「コードを編集」を押すと、このような画面が表示されます。専門的な画面で、馴染みのない方にはハードルが高いのも事実だと思います。 上記のアイデアをすべて設定しようとすると、冒頭の通りそれなりのカスタマイズ(コーディング)になるため、不安な場合はお気軽にご相談ください。... 続きを読む...
2021年6月より前にShopifyでストア開設した方は要注意!古いテーマのアップデートについて
長野県佐久市のShopifyパートナー、株式会社ローカルコマース代表取締役の呉です。 今回は、2021年より前にShopifyでECサイトを構築された事業者の方に向けて、少し気になっているお話をします。 もし5〜6年前のShopify公式テーマのままだと… 今から5〜6年前(2021年頃)にShopifyで公式テーマ=無料のテーマを使ってECサイトを新規構築して、それ以降テーマを変えていない。もし思い当たる節があれば、この記事は最後まで読んでいただきたい内容です。 正確に言うと、Shopifyがテーマに関する大型アップデート「Online Store 2.0」(以下、OS2.0と記載)を発表したのが2021年6月。それより前にShopify公式テーマで構築して、そこからテーマを変えていないストアは、現在「Vintage(ビンテージ)テーマ」と呼ばれる古い世代のテーマを使い続けている状態にあります。 そのままでは、Shopifyが提供する数々の機能改善・新機能の恩恵を受けられず、知らないうちにお客様体験が古いまま取り残されている可能性が高いです。決して脅すような意図はありません。事実として、Shopify公式の情報をもとにお伝えしていきます。 ※今回の内容は「Shopify公式テーマ」限定です。有償テーマについては言及しませんので予めご了承ください。 Shopify公式テーマには「世代」がある まず、Shopify公式テーマには大きく2つの世代があります。 Vintageテーマ Shopifyが「Vintageテーマ」と呼んでいる、古い世代のテーマです。レガシーテーマなどとも言われますが、具体的にはDebut、Brooklyn、Narrative、Supply、Minimal、Simple、Boundless、Venture、Express、Jumpstartなどが該当します。 これらのテーマは、現在Shopifyテーマストアでは新規に提供されていません。すでに使っているストアは引き続き使えますが、Shopifyからはセキュリティ修正以外のアップデートは提供されないと公式に明示されています。つまり、機能的にはあの当時から止まったままです。 Online Store 2.0テーマ(新しい世代) 2021年6月にShopifyが発表した、新しいテーマアーキテクチャです。代表的なものにDawn、Sense、Craft、Crave、そして最新世代のHorizonなどがあります。 このOS2.0テーマでは、すべてのページで自由なカスタマイズができたり、アプリとの連携がよりスムーズになったり、管理画面からノーコードで多くの設定が変更できたり、と仕組みそのものが大きく進化しています。 古いテーマを使い続けるデメリット 古いテーマを使い続けても、運営自体は可能です。しかし、お客様から見たときに何が起きているかという観点でお伝えします。 柔軟なカスタマイズができない(下層ページのセクション追加不可) Vintageテーマは制約が多く、細かいカスタマイズができません。厳密には「OS2.0のカスタマイズ性が飛躍的にアップした」と言えます。 Shopifyテーマの特徴は「セクション・ブロックを自由に追加、並べ替えして簡単にストアが作れる」ことです。Vintageテーマはトップページのみセクション追加できますが、商品ページや通常ページなどの下層ページはセクション追加が使用できません。(これでも当時はShopifyは便利だったのですが、今考えると本当に進化しています) OS2.0では、すべてのページでドラッグ&ドロップで自由にコンテンツを追加・並べ替えできます。商品ページに「お客様の声」セクションを足したり、固定ページに動画を埋め込んだり、ということが、コードを触らずに管理画面だけで完結します。 この差は、お客様が商品ページに訪れたときの情報量・説得力に直結します。買うかどうか迷っているお客様の背中を押すのは、商品ページの作り込みです。そこを柔軟に変えられないというのは、機会損失になっている可能性があると考えています。 用意されたセクション(パーツ)も少ない Horizonであれば、現時点で30以上のセクション(パーツ)が用意されています。 Vintageテーマで標準的だった「Debut」で使用できるセクションは17個。より細かく、自由度の高い表現を求めるなら、やはり新しいテーマを使うべきです。 やりたい施策がすぐできない... 続きを読む...
3つのページビルダーアプリ比較 PageFly/Shogun/GemPage
Shopifyテーマはドラッグアンドドロップなどの直感的な操作でカスタマイズできますが、ストア全体のデザインとは別の表現をしたい場合に活用しやすいのがページビルダーアプリです。 ランディングページや特集ページなどの運用に向いています。 Shopifyで利用できるページビルダーアプリは、主に3つあります。PageFly、Shogun、GemPagesです。当社では様々な案件支援の中で、3つとも一通り触っています。もちろん他にも様々なページビルダーがあると思いますが、5年以上前からあり、Shopifyアプリストアでの評価およびレビュー件数なども踏まえると、この3つが主なアプリと言って差し支えないと考えています。 そこで今回は、実務経験から感じたことも含め、ページビルダーアプリの共通点と制作時のポイント、アプリごとの特徴などをご紹介していきます。 共通点 まず初めにお伝えすると、それぞれ料金やUIの違いなどありますが、基本的にはどれを選んでも、そこまで大きな差や違いはないと考えています。「慣れ」や「好み」で判断してもいいと思います。 ちなみに、私個人的にはPageFlyが気に入っています。ただShogunやGemPagesも普通に使いますし、極端にどれが使いづらいといったことはありません。 コンテナ(セクション・ブロック)構造を把握する どのページビルダーにも共通するのが、コンテナ(container)あるいはセクション・ブロック構造を把握(理解)することです。 具体的には、ページ作成時に「スライドショー」や「見出し」などを設定していくにあたり、各パーツを設定する前にコンテナという枠を作る必要があります。どこからどこまでが、どのパーツなのか、なるべく整理できている方が、特に複数名で管理するような場合には有効です。 ポイントとしては、「むやみにコンテナを増やし過ぎない」ことです。ページのレイアウト(余白など)を調整する際に、どのコンテナにどの余白が当たっているのか、などが、コンテナが増えすぎると把握しづらいためです。 またコンテナ(セクション)の名前は変更できるので、「メインビジュアル」や「よくある質問」のように、そのセクションの名前を付けておくと便利です。 セクション(パーツ)単位で保存可能 どのページビルダーアプリもセクション(パーツ)単位でテンプレートとして保存しておくことができます。「会社概要」や「ブランド紹介」など、様々なページでよく使用するパーツは一度作って保存しておけば、使いまわせるので便利です。 バージョン管理・復元が可能 こちらも共通点として、いつ、だれが、どのページを変更したかのバージョン管理ができます。Shopifyテーマにはバージョン管理の機能がありません(作業中に戻すことは可能ですが、一度カスタマイズ画面を閉じると戻せない)。 複数名での管理や、お1人でも「あの状態に戻したい」がページビルダーアプリを使えば可能です。 概要・料金比較 どのツールも「公開できるページ数の上限」が料金に関わってきます。ページビルダーで作成したいページ数によって、どのツールが最も合いそうかを検討するのがよいでしょう。 2026年5月末時点での各ツールの料金と機能は以下の通りです。 PageFly ランディングページビルダー 評価:4.9(5,698件) 無料:1ページまで公開可月額24ドル:5ページまで公開可月額99ドル:ページ数無制限で公開可 Shogun ‑ Landing Page Builder 評価:4.8(1,941件)... 続きを読む...
【2022年6月より改正の特定商取引法】Shopifyにおける”最終確認画面”の確認と対応方法
2022年6月1日より、ECサイト運営に影響が大きい特定商取引法が改正されました。 具体的に何が求められるのか?まず結論は下記の通りです。 2022年6月1日から改正特定商取引法の施行に伴い、各社カートシステムにおける「最終確認画面」において顧客が「注文確定」の直前段階で下記の各契約事項を簡単に最終確認できるように表示する必要があります。 そして文中に登場する「各契約事項」は下記の通りです。 分量 販売価格・対価 支払の時期・方法 引渡・提供時期 申込みの撤回、解除に関すること 申込期間(期限のある場合) では、Shopifyを利用してEC運営する事業者はどういった対応が必要なのか?チェックアウト画面を編集できるPlusプラン以外の場合、下記の対応・確認が必要となります。 配送方法に引渡時期(出荷目安)を記載する 支払い方法のラベルに支払い時期を記載する 返金・配送・サブスクポリシーと特商法の記載を確認 それぞれ詳しい対応方法は後述します。 ※法律に関わる内容のため、難しい言葉や微妙なニュアンスも登場します。また、この記事はあくまでもいちネットショップ・通販関連事業に従事する人間の解釈となり、法的根拠を保証するものではありません。その点をご理解いただき、読み進めて頂けると幸いです。 特定商取引法とは? 特定商取引法(以下、特商法と記載)とは、事業者による違法・悪質な勧誘行為等を防止し、消費者の利益を守ることを目的とする法律とされています。 一般的な買い物、例えばスーパーで食品を購入する場合、ほとんどの人が自分の意思で商品を見定め、自分の意思で購入します。 一方、以下のような販売形態は一般的な買い物と状況が異なるため、特定商取引法の対象となります。 訪問販売 通信販売 電話勧誘販売 連鎖販売取引 特定継続的役務提供 業務提供誘引販売取引 訪問購入 私たちEC運営事業者(以下、事業者と表記します)は「通信販売」に該当します。 このうち、事業者が守るべき特商法の1つに「第11条・広告の表示」があります。これが、いわゆる「特定商取引法に基づく表記」です。全部で14項目ありますが、販売形態やカートシステムの仕様などで省略できる項目もあります。(該当しない販売方法だったり、実質別のページに明記されていればOK) 2022年... 続きを読む...
Shopifyから送信するメールの到達率を上げる方法 ドメイン認証・CNAME/SPF/DKIM/DMARCレコード設定
Shopify(ショッピファイ)で自社EC運営していると、お客様へメールを送信する機会があります。注文完了メールと出荷完了メールは確実に送信されますし、その他のメールや、Shopify Messaging(旧Shopifyメール)を活用したメルマガ配信も可能です。その際に重要となるのが「メールの到達率」です。メールの到達率とは、受信者の受信フォルダに正しく届いたかどうかの割合。送信したメールがアドレス間違いではないのに届かない、届いても迷惑メール判定されて迷惑メールフォルダに入ってしまう、といった事象が発生すると、到達率が下がります。 特に注文完了メールや出荷完了メールが届かず、お客様が気付かない状況が起きてしまうとEC運営において致命的です。 特にShopifyではお客様が携帯キャリアメール(docomo、au、Softbankのメールアドレス)を登録された場合に注文確認メールが送信されない、あるいはこちらにエラーメールが返ってくることがあります。こうした現象は受信者の端末設定などにもよるため完璧に対応することはできませんが、運営者としてできる設定はしておくべきです。 そこで今回はShopifyでメール到達率を上げる独自ドメインの設定方法を解説していきます。具体的には、Shopifyでのドメイン認証およびCNAME/SPF/DKIM/DMARCレコード設定をしていきます。 ※今回の内容はShopifyでの設定はごく一部で、ドメイン管理サービス内での設定が中心となります。場合によってはWEB制作会社やシステム会社の方が詳しい可能性もございます。また実際の作業(設定)は専門的な要素も含まれるため、ご自身で対応する場合は自己責任でお願いします。不安な方は無理せず、スポットでもいいので当社など専門家にご相談ください。 前提条件の解説(Googleのガイドライン) ここでご紹介する方法、従来は「必須ではないものの推奨される」ものでした。 しかし、2024年2月以降にGoogleが発表したガイドラインを受け、「確実に設定したほうが良い。設定しない場合は売上や運営に影響する可能性がある」内容だと考えています。 実際にGmailを運営するGoogleのガイドラインが以下の通りです。 重要: Gmailでは2024 年2月以降、Gmailアカウントに1日あたり5,000件以上のメールを送信する送信者に対し、1. 送信メールを認証すること、2. 未承諾のメールまたは迷惑メールを送信しないようにすること、3. 受信者がメールの配信登録を容易に解除できるようにすること、の3つが義務付けられます。 この記事のガイドラインに沿った対応を行うことで、個人用 Gmail アカウントにメールが正常に送信、配信されるようになります。個人用 Gmail アカウントとは、末尾が @gmail.com または @googlemail.com のアカウントを指します。 要約すると「Gmail宛にメール送信する場合、ドメインを認証したり、配信解除が容易にできるようにすること」となります。上記のガイドラインは「1日あたり5,000件以上のメールを送信する送信者」に対して「義務」という強い言葉が使われています。一方で、「うちはそんなに送信しないから問題ない」とも言えません。 今回のガイドラインはメールの到達率を上げ、迷惑メールフォルダに振り分けされないための対策です。特に、いまやGmailを使っている一般消費者はたくさんいらっしゃいます。ある調査では約60%の人がGmailを使っている(持っている)と言われているそうです。 またGoogleだけでなくYahooも同じようなガイドラインを示しています。業界的にもスパム的な、正しい設定がされていない送信者は排除しようという動きと考えられます。 つまり、Googleが示すガイドラインに沿った設定をしておくことで、たとえ1日5,000件以下のメール送信者でも、Gmailをはじめフリーメールユーザーへのメール到達率を上げることができる、と考えられます。 ドメイン認証・各種レコード設定方法... 続きを読む...
細かい送料設定も実現するShopifyの配送設定方法
オンラインストア(自社ECサイト)の送料をいくらにするか?販売している商品の形状や温度帯によって宅配便やポスト投函など、どの配送方法を採用するか?初期設定や初期構築時には必ず検討すべき項目です。 「全国一律送料無料」にすればシンプルですが、単価の低い商品を扱っているストアや、商品の組み合わせ、あるいは合計金額によって変えたいなど細かい送料設定をしたいストアもあると思います。 また昨今では運賃の値上げ、高騰傾向にあり、送料無料が当たり前ではなくなりつつあります。送料の設定がEC事業の利益構造にも関わってくる重要な設定です。 Shopifyでは送料・配送方法を下記項目から設定できます。 商品(全商品一律または特定商品ごとに分ける) 発送元(複数ある場合に分ける) 発送先(全国一律または47都道府県ごと) 送料(一律または購入金額または重量ごと) 今回は具体的な設定例も交えながら送料・配送方法の設定についてまとめていきます。 ※日本国内のみでの販売・発送を前提にしています 配送料の設計 まずはストアでどういった配送料を設定するか、その全体設計をする必要があります。配送料は実際に配送する商品サイズ、つまり大きさで異なります。地域ごとに異なるのは分かりやすいと思いますが、商品サイズも配送料を設定する上で重要です。 例えばポスト投函できる小さくて薄い商品であれば送料は一律に設定できます。とはいえ、それが複数購入されたらポスト投函サイズを超えます。そもそも箱では無いと送れないもの、あるいは食品などクール便対応が必要など商品によって様々です。 また、ストア運営する以上は利益を得るのが大前提。配送料の設定いかんで赤字になってしまうといったことがあってはいけません。弊社も実際に小売事業を行なっているからこそ実感しますが、意外と送料によって想定よりも利益が減ってしまうことは現実的に起こり得るのです。 特に商品数が多ければ多いほど、利益率と配送料の兼ね合いで自社負担できるのか、あるいはきちんとお客様から頂戴するのか、考えていきましょう。 商品が多岐にわたり、配送料も複雑になりそうな場合にお勧めなのがマインドマップです。マインドマップは一般的にビジネスのアイデアを出して情報整理するためのツールです。この「情報整理」という意味で配送料が複数パターンにある際は重宝します(手書きでもOKです)。 マインドマップを使った配送料の設計 例えば、下記のような条件だとしましょう。 条件1:3種類の商品がある1.100g単位で販売する小さくて薄い商品(ポスト投函)2.1個単位で販売する段ボール箱出荷の商品(宅配便)3.ギフト専用商品(宅配便) 条件2:ストア共通で合計金額10,000円以上なら無料条件3:条件1の1.は500g以上で宅配便料金になる条件4:宅配便はエリアごとに送料設定条件5:クール便を追加料金300円で選択可能にする条件6:条件1の3.ギフト商品は追加料金500円条件7:条件6は更にクール便を追加料金300円で選択可能 かなり細かい条件にしましたが、割と現実的ではないでしょうか。とはいえ、こうして文字だけで見ると分かりづらいと思います。実際にどうやって設定していいのかも分からなくなりそうです。そこで、これらの条件をマインドマップに落とし込むと下記のようになります。 このように商品ごとに分岐して、更にそこから条件を分岐させていくことで各条件がハッキリします。配送料やエリアは仮ですので、実際の内容に沿って設定してください。 標準機能では条件1~4が設定可能 まず最初に、先ほど記載した7つの条件のうち、標準機能では1~4が設定できます。 条件1:3種類の商品に異なる配送方法を設定 ポスト投函商品 → 専用プロファイル(重量ベース料金) 宅配便商品 →... 続きを読む...
Shopifyの始め方・アカウント作成から販売開始までの初期設定を徹底解説
今回はShopify(ショッピファイ)の始め方、管理画面の内容や初期設定の流れを解説していきます。各フェーズごとに一定のボリュームがあります。ぜひブックマークをして必要なフェーズごとに活用いただければと思います。 では早速取り掛かっていきましょう! ストア開設(Shopifyアカウント作成) まずはShopifyのアカウント作成をしましょう。必要な情報は下記の通りです。 メールアドレス パスワード ストア名+ストアURL(Shopifyサブドメイン) ※Shopifyサブドメインが付くストアURLは変更できませんのでご注意ください なお、当社のようなShopifyパートナーに依頼する場合、アカウント作成はパートナー側で実施しますので不要となります。 Shopify管理画面 アカウント作成をするとShopify管理画面にログイン出来るようになります。 完全に余談ですが、6年ほど前の管理画面がこちら。だいぶ変わりましたね。 Shopifyの管理画面は日本語対応が進みましたので、すっかり日本語で快適に利用できます。右側の広い枠にはストアの構築状況によって自動的に最適な案内が表示されます。オープンするとアクセス数や日次売上といった指標も表示されます。また上部にあるように、Shopify専用AI『Sidekick』も管理画面の随所に登場しますので、有効活用しましょう。 そして左側のメニューで様々な初期設定や運営をしていきます。今後もShopify運営に必要な要素がたくさんあるので、まずはメニューの内容をざっくりと理解しましょう。 ※Shopify管理画面は表記や配置が変更することが、よくありますのでご注意ください。 注文管理 注文一覧が確認できます。カート落ち(チェックアウト離脱)もここで確認できます。 商品管理 販売する商品登録、編集をはじめ、コレクション設定もできます。 顧客管理 注文したお客様やメールマガジンに登録しているお客様の状況などを確認できます。「セグメント」によってグルーピングもできます。 マーケティング メールマガジンの成果や「アトリビューション」という、どのチャネルから売上やアクセスに貢献しているかの分析もできます。 ディスカウント クーポンコードの発行や管理ができます。 コンテンツ メタオブジェクトや画像、ブログ記事などを管理できます。 マーケット 越境向けの海外設定や「ロールアウト」というShopifyテーマの公開予約設定ができます。 財務... 続きを読む...
お名前.comなど外部で取得した独自ドメインをShopifyに設定する方法
Shopify(ショッピファイ)でECサイトを初期設定・初期構築する際の最終段階と言える作業が独自ドメインの設定です。独自ドメインとはストアのアドレス(URL)を独自に設定できるもの。まさにインターネット上の住所とも言えます。 ※ドメインは早い者勝ちのため取得されていないものが取得可能 Shopifyの場合は初期ドメインとして「○○.myshopify.com」というドメインが与えられます。このドメインのままストア運営も可能は可能ですが、独自性や信頼性に欠けます。せっかく自社ECサイト(独自のオンラインストア)を立ち上げるのであればドメインも独自に設定しておきたいところです。 独自ドメインは別途ドメイン販売会社から購入するか、Shopify経由でも購入できます。ドメインの種類によって価格は異なりますが、年間でおおよそ1,000円から高くても4,000円程度が相場です。 今回はドメイン販売会社の中で代表的なお名前.comで独自ドメインを取得し、Shopifyに設定する方法をまとめていきます。 Shopifyに接続するDNS設定 まず設定内容だけ知りたい方向けに結論を記載しておきます。(2026年6月時点) TYPE A(Aレコード) ホスト名 空欄 VALUE 23.227.38.65 CNAME(CNAMEレコード) ホスト名 www TYPE CNAME TTL 3600(デフォルトのままでOK) VALUE shops.myshopify.com. CNAME末尾のドットはサービスによって不要な場合もあります。今回ご説明するお名前.comはドットを入れるとエラーになるため、不要です。 外部でドメインを購入する理由 まず初めに、なぜお名前.comのような外部サイトでドメインを購入するのかを解説します。大きく分けて2つ理由があります。 1. 複数のドメインがある場合は一括管理可能 独自ドメインはShopifyでも購入・設定可能です。Shopify経由で購入・設定したほうが全体の流れも簡単です。更新もShopifyを利用し続けていれば自動的に登録しているクレジットカードに請求がくるだけなので管理も楽です。 ただ1つだけ考慮すべきことがあります。それはShopifyで取得したドメインをShopify以外に移動する場合に手間がかかる、ということ。 お名前.comなどはドメインを購入するだけでなく、ドメインの管理や設定変更も可能なサービスです。... 続きを読む...
Shopify新規構築時・初期設定で確認すべき9つの項目
長野県佐久市のShopifyパートナー株式会社ローカルコマースの代表取締役、呉です。累計70社以上における構築・支援の経験からShopifyを中心としたEC運営の実務で役立つ情報発信を心がけています。 Shopifyの管理画面は非常にシンプルなので、無料トライアル開始から数時間で「とりあえずストアっぽい形」までは作れてしまいます。しかし、いざ公開してみると「決済が通らない」「送料が表示されない」「広告を出したのに誰も買えない」といった事故(アクシデント)が起きることもあります。 この記事では、累計70社以上のShopify構築・運営支援に携わってきた経験から、公開前に必ずチェックしておきたい初期設定9項目を「最重要(漏れると売れない)」と「重要(公開後のトラブルを防ぐ)」に分けて整理します。 一通りチェックいただければ、初期アクシデントの9割は防げると考えています。チェックリストはこちらです。 1. 決済設定2. 送料設定3. 税込み表記4. 在庫数・販売価格5. 法的ページ4点セット6. 公開前のパスワード保護解除7. 独自ドメインの接続8. 特商法「最終確認画面」への対応9. 通知メールの設定 【最重要】「売れない」「トラブル」に直結 まずは公開と同時に売上に直結する最重要7項目です。順番に確認していきましょう。 1. 決済設定 すべての初期設定の中で「最優先」で確認すべき項目です。 決済設定が完了していないと、顧客が購入手続きを進めてもチェックアウト画面でエラーになり、当然ながら1円も売上が立ちません。確認するポイントは大きく2つ。ひとつはShopify Payments(または利用する決済サービス)の有効化です。Shopify Paymentsを利用する場合、管理画面の「設定 → 決済」から会社情報・代表者情報・銀行口座情報を入力し、本人確認書類を提出する必要があります。詳しい審査は後日、利用が始まってから実施される傾向にあるため、まずは設定だけしておけばOKです。もしShopifyパートナーに構築を依頼している場合、この設定はストアオーナー様しかできません。パートナーより「オーナー権限の移行」手続きをしてもらい、Shopifyプラン選択、オーナー権限となった後に、最初に対応しましょう。 もうひとつ重要なのは、実際にテスト購入してみることです。Shopify Paymentsには「テストモード」があり、有効にすると専用のテストカード番号で動作確認ができます。または「Bogus Gateway」という疑似決済を使う方法もあります。本番モードに戻し忘れると本物の決済が通らなくなるので、テスト後は必ず本番モードに切り替えること、また有効な決済方法が表示されているかも合わせて確認しましょう。 2. 送料設定 決済と並んで「売れない最大要因」になるのが送料設定です。... 続きを読む...
【2026年版】Shopifyを導入する理由4選
長野県佐久市のShopifyパートナー株式会社ローカルコマースの代表取締役、呉です。累計70社以上における構築・支援の経験からShopifyを中心としたEC運営の実務で役立つ情報発信を心がけています。 「ECを始めたいけど、どのカートシステムを選べばいい?」「BASE、STORES、Shopify、Makeshop……結局どれがいいの?」 これからECに取り組まれるお客様から、この質問は本当によくいただきます。 まず結論から、事業としてEC運営をやるならShopify一択です。 趣味や副業レベルで「とりあえず始めてみたい」のであれば、BASEのような無料サービスでも問題ありません。ですが、少しでも事業性・継続性を考えるならShopifyを選ぶべきです。というのが累計70社以上を支援してきた私の率直な見解です。 この記事では、その理由を機能性・拡張性・セキュリティ・AI活用の4つの観点で整理してお伝えします。 大前提:売上を伸ばし、利益を確保して継続する ECサイト運営、特にShopifyなどのカートシステムを活用した「自社ECサイト」の運営ニーズは年々、高まっています。 Amazonや楽天市場といった「ECプラットフォーム」も売上を伸ばしたり、ブランドの認知度を高める場所として以前必要性は高いです。一方で「脱モール依存」の動きも活発になっています。 自社でECサイト運営するなら、大前提として売上を伸ばしながら、モールよりも手数料や広告費を抑えることで利益を確保し、顧客と中長期的な関係を構築して事業の柱にする、こうした戦略は、どの業種・業界であっても共通すると考えています。 こうした前提のもとに、なぜShopifyを導入すべきかを整理していきます。 Shopifyを導入すべき4つの理由 ①機能性:直近1〜2年で標準機能が飛躍的に進化 Shopifyは数年前と比べて、標準機能だけでできることが圧倒的に増えました。以前はアプリを使わないと実現できなかった施策が、今では管理画面の設定だけで完結するようになっています。 たとえば商品メタフィールド・メタオブジェクトが大幅に強化され、独自の商品属性や特集ページが標準機能で構築できるようになりました。チェックアウト周りもShopify Functionsの仕組みにより、配送料の条件分岐や割引の組み合わせが以前よりも柔軟になっています。テーマも2024年以降に登場したDawnやHorizonなどの新世代テーマは、ノーコードでかなり凝ったページが組める作りになっています。 「Shopifyは標準機能が弱い」「アプリを追加していかないと売上が伸びない」といった課題感は数年前の話です。 現在は「アプリを入れる前に、まず標準機能で何ができるか確認する」のが基本。これだけで月額のアプリ費用を数万円単位で抑えられるケースも珍しくありません。 ②拡張性:アプリ+AI活用で施策と実装の幅が拡大 もともとShopifyの大きな強みは豊富なアプリエコシステムにあります。サブスク販売・卸売販売・予約販売・LP制作・レビュー・メール配信・在庫連携・ポイントなど、やりたい施策に対応するアプリがほぼ必ず見つかります。 (前述の通り、メール配信や卸売などは標準機能でも用意されています。ただ、より深く使い込む意味ではアプリ活用がオススメです) そしてここに、最近AIによる拡張という新しい軸が加わりました。Shopify公式のSidekick(管理画面に組み込まれたAIアシスタント)に加え、Claude CodeやShopify AI Toolkitなどを組み合わせることで、これまで開発会社に依頼していたカスタマイズを自分で実装できる時代になってきています。 ※とはいえ、初期設定など専門的な作業も発生するため、リソースが足りない場合は無理に実施して既存ストアに悪影響が出ないようにする判断が重要です 実際に私自身、株式会社ローカルコマースの自社HP(このサイト)はShopifyのHorizonテーマをベースに、Claude Code × Shopify... 続きを読む...
【2026年版】Shopifyプランの選び方/主要3プランの共通点と違いを解説
長野県佐久市のShopifyパートナー株式会社ローカルコマースの代表取締役、呉です。累計70社以上における構築・支援の経験からShopifyを中心としたEC運営の実務で役立つ情報発信を心がけています。 Shopifyの利用を検討する際に、最初の悩みどころになるのが料金プラン選びです。Shopifyプランの選び方は「スタッフアカウント」を中心に違いあります。 【2026年版】Shopify主要3プランの違い・共通点を解説 Shopifyにはオンラインストア向けの主要プランとしてBasic・Grow・Advancedの3つがあり、加えて簡易販売用のStarterと大規模事業者向けのShopify Plusが用意されています。 この記事では、特に多くの事業者が候補に挙げる主要3プラン(Basic・Grow・Advanced)について、2026年最新の情報をもとに「共通点」と「違い」を整理します。 結論からお伝えすると、2026年現在、3プランの標準機能の差はほとんどありません。最安のBasicプランでも高機能なEC運営が可能です。違いは、月額料金以外では本当に数点だけで、その中で最も実務的に重要なのが「スタッフアカウント数」です。 主要3プランの早見表 まずは2026年5月時点の3プランの基本スペックを整理します。すべて年払い時の月額換算で記載しています(月払いは年払いの約25%割増)。 項目 Basic Grow(旧スタンダード) Advanced(旧プレミアム) 月額(年払い) 3,650円 10,100円 44,000円 月額(月払い) 4,850円 13,500円 58,500円 スタッフアカウント 0 5 15 国内クレカ決済手数料 3.55%~ 3.4%~ 3.25%~ 外部サービス取引手数料... 続きを読む...
【2026年版】Shopifyの特徴・強み・費用などを解説
長野県佐久市のShopifyパートナー株式会社ローカルコマースの代表取締役、呉です。累計70社以上における構築・支援の経験からShopifyを中心としたEC運営の実務で役立つ情報発信を心がけています。 Shopifyの特長 なぜShopifyが世界中で、そして日本でもこれだけ浸透してきたのか?ここではShopifyの主な特長を6つピックアップしていきます。 標準機能の充実とアプリでの拡張性 当社は2019年頃からShopifyを利用し始めているため7年ほど経ちます。 当時から比較すると、利用できる標準機能が飛躍的に増えており、精度も上がっています。こうした特長の根本は変わっておらず、Shopifyの最大の特長は運営者ファーストの設計だと断言できます。 一口にECサイトと言ってもブランドや商品によって千差万別。当然、運営者の考え方や方針によっても、利用したい機能や見せたいデザインは様々です。例えばカート落ちした人にステップメールを配信したい、アクセスしたユーザーの行動を分析したい、定期購入を実装したいといった店舗運営者の「これやりたい」という施策に合わせて、標準機能およびShopify App Storeからアプリを探して導入できます。 マルチチャネル販売が可能 ECカートシステムなのでオンライン販売ができることは当然として、ShopifyにはPOSシステムの導入もできます。専用端末は不要で、Shopify POS専用アプリをパソコンやタブレット、スマートフォン端末に導入することで実店舗での販売管理が可能です。(ただし2026年6月時点で日本での決済端末は利用できないため、他社製品の利用が必要です) 実店舗がなくてもポップアップストアやイベント出店など、何かとオフラインを活用することもブランド展開においては重要ですので、ありがたい限りです。 またInstagram、Facebook、TikTok、Googleショッピングといった各種SNS・検索プラットフォームとの連携も標準で用意されており、Shopifyを「ハブ」として複数チャネルに同時展開していくことができます。 実店舗とECの在庫・顧客情報を一元管理する「OMO(オンラインとオフラインの融合)」も実装しやすく、近年は大手企業の導入理由の中心になっています。 商品の拡張性と運営コスト(料金体系) Shopifyには商品点数やSKU数の制限は一切ありません。 単一ブランドの1商品展開でも、セレクトショップのような多品数展開でも運営コスト(利用料金)は同じです。 気になる運営コスト(料金体系)は、2024年5月以降は日本円での請求に対応しています(1ドル150円換算で固定)。 主要プランは以下の3つです(2026年5月時点・年払いの場合) - Basicプラン(旧ベーシック):月額3,650円- Growプラン(旧スタンダード):月額10,100円- Advancedプラン(旧プレミアム):月額44,000円 このほか、SNSや既存サイトにカート機能を埋め込むだけのStarterプラン(月額5ドル相当)や、大規模事業者向けのShopify Plus(月額2,300ドル〜)も用意されています。 Basicプランの月額3,650円ですべての中核機能が使えますので、まずは月額3,650円〜と考えておけば良いでしょう。月払いの場合は月額4,850円となり、年払いにすると約25%割引が適用されます。 他にかかる運営コストは必須が決済手数料、任意で有料テーマ・有料アプリです。 なお、3日間の無料トライアルがあり、その後3ヶ月間は月額150円のプロモーション価格で利用できる特典が用意されています(時期により内容は変動)。とりあえず触ってみたいという方は、ノーリスクで管理画面の使い心地を確認できます。 また、どのプランを選んだらいいか迷う方は下記ページから簡単な質問に回答すると最適なプラン選びの検討ができます。... 続きを読む...
【2026年版】Shopify(ショッピファイ)とは?会社の歴史・日本進出の背景から2026年AI対応などを解説
長野県佐久市のShopifyパートナー株式会社ローカルコマースの代表取締役、呉です。累計70社以上における構築・支援の経験からShopifyを中心としたEC運営の実務で役立つ情報発信を心がけています。 2026年6月1日に合同会社FRONTIER TRADEから株式会社ローカルコマースへの組織変更とサイトリニューアルに合わせて、改めてShopifyの基本を2026年版としてまとめてみました。当社が7年以上、実際にShopifyを扱ってきた経験なども踏まえています。 Shopifyとは? カナダ発のスタートアップ Shopify(ショッピファイ)はカナダの首都オタワに所在する、ECカートシステムを世界展開している企業です。2006年、スノーボードを作っていたTobi Lütke氏は、自分のスノーボードをオンライン販売するためにECカートを探していました。しかし、なかなか納得のいくECカートが見つからなかったため、「だったら自分で作ってしまおう」と一念発起してShopifyを立ち上げたそうです。立ち上げ当初の3〜4年はTobi氏を含めた2〜3名でShopifyの構築を進めていったとのことです。 Shopify 現在の規模(2026年版) アメリカをメインターゲットにスタートし、英語圏であるカナダ、イギリス、オーストラリアと展開したShopify。設立から20年が経過し、グローバルコマースをリードする巨大プラットフォームへと成長しました。最新の数字を見ると、2025年通期の売上高は約116億ドル、世界175ヵ国以上で展開しています。Shopify上では26秒に1回、初めての販売を行う起業家が誕生しているというデータも公表されており、スピード感ある成長は今も止まりません。2025年第3四半期にはGMV(流通総額)が前年同期比32%増を記録するなど、規模が大きくなってもなお高成長を維持しています。 完全リモート企業として世界中に社員を擁し、アプリストアには8,000以上のアプリが掲載されています。米国ではAmazonに次ぐ第2位のECプラットフォームへと成長し、Estée LauderやAllbirds、SHEIN、Gymsharkといったグローバルブランドから個人事業主まで、あらゆる規模のビジネスを支えています。/p> 今や世界に広がるShopifyですが、英語圏以外で優先しているグローバルマーケットとして、フランス、ドイツ、そして日本が挙げられてきました。 Shopify Japan立ち上げから9年 日本上陸となるShopify Japanの立ち上げは2017年とのことです。海外発のスタートアップであったことから、日本では当初「越境EC向けカートシステム」という立ち位置でした。海外標準の仕様であるため、日本から輸出する際の販売に向いていたからと推測されます。管理画面は日本語対応が追いついておらず英語がほとんどだったため、グローバル展開の意識が強い事業者ではないとハードルが高いECカートシステムと言われていました。 しかし、ここ数年で日本展開を急速に拡大し、メディアでも頻繁に取り上げられるようになりました。2024年5月からは請求の日本円対応も開始され、為替リスクを気にせず利用できるようになったのも大きな変化です。日本国内でShopifyを導入している店舗は、2025年4月時点で38,000店舗を超えています。2020年末時点では約1万店舗でしたので、わずか数年で約4倍に拡大したことになります。 日本での販売トップ業界は、引き続きアパレル・ファッションで、続いて食品・飲料、美容・健康などが続いているそうです。 国内でも、DAISO、生活の木、Allbirds、PAUL & JOE、日清食品、亀田製菓、三陽商会、お仏壇のはせがわなど、業界を代表するブランドの導入が進んでいます。 BASEやSTORESといった国内ECサービスとは異なる「本格運用に耐える拡張性」が選ばれる理由になっています。 2026年 ShopifyはAIに全振り 2026年現在のShopifyを語るうえで、AIの話を抜きにすることはできません。 2025年末に発表された大型アップデート「Shopify Editions Winter '26」では150以上の新機能が一斉に投入され、その中核に据えられたのがAI関連の機能群でした。... 続きを読む...